あらためてデジタルトランスフォーメーション(DX)とは

あらためてデジタルトランスフォーメーション(DX)とは

はじめに

近年はIT業界に限らず、あらゆる業界でデジタルトランスフォーメーション(Digital Transformation, DX)が叫ばれるようになっています。日本語では「デジタル変革」とも訳されるDXは、単なるデジタル技術の活用にとどまらない広範な意味を持つ概念ですが、使う人やビジネスの文脈によってその意味や捉え方に温度差があるのも事実です。そこで、今回はあらためてデジタルトランスフォーメーションについて整理しながら、ビジネスを取り巻く課題についてみていくことにします。

<連載記事一覧>
1. あらためてデジタルトランスフォーメーション(DX)とは ←本記事
2. DX(デジタルトランスフォーメーション)に成功している企業の特徴とは
3. DX(デジタルトランスフォーメーション)推進に必要な人材の役割とは

そもそもDXとは

デジタルトランスフォーメーションと言えば、ビジネスにおけるここ数年のバズワードの一つになっていますが、実はそこまで新しい言葉でもありません。2004年にスウェーデンのウメオ大学教授、エリック・ストルターマン(Erik Stolterman)氏が論文で提唱した概念であると言われており、英語では次のように紹介されています。

The digital transformation can be understood as the changes that the digital technology causes or influences in all aspects of human life.

出典:INFORMATION TECHNOLOGY AND THE GOOD LIFE, Erik Stolterman, Anna Groon Fors, Umeå University.

なお、日本語ではこの一節を「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させること」と訳して紹介しているケースが多いようです。ストルターマン氏が定義してから10数年の時を経て現在は幅広く知られるようになっていますが、多くのビジネスの現場では「デジタル技術を活用し、自社のビジネスや組織に変化をもたらし、新規事業の創出や組織変革を起こすこと」いったような捉え方で理解されていることが多いと言っても過言ではないでしょう。

余談になりますが、Digital Transformationがどうして「DX」と表記されるのかについては、ラテン語由来の接頭辞 「trans」が関係していると言われています。transは英語の前置詞であるacrossに相当し、「~を超えて」という意味を含むことから、同じ意味の動詞・名詞のcrossという言葉と結びつき、Xで表記されるようになったそうです。

経済産業省が定義するDXとは

このほか、経済産業省はあらゆる産業で新たなデジタル技術を利用してこれまでにないビジネスモデルを展開する新規参入者が登場し、ゲームチェンジが起きつつある現状を踏まえた上で、2019年にDXの定義を以下のように説明しています。

<参考: 「DX 推進指標」における「DX」の定義>
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

出典:「DX 推進指標」とそのガイダンス(経済産業省、2019年7月)

ここで大事なのは、DXはデジタル技術の活用そのものではないという点です。例えば、バックオフィスの事務作業の効率化を図るため、RPA(Robotic Process Automation, ロボティクス・プロセス・オートメーション)を導入するようなケースはDXではなく、どちらかというと業務のデジタル化として解釈されることが一般的です。DXの場合は、取り組みの結果として、これまでにないビジネスモデルや組織変革を創出し、企業価値を高め、競争優位につなげることに重点を置いている点で、デジタル化よりも大規模なアプローチと言えます。まとめると、デジタル技術の活用、すなわちデジタル化はDXを実現するための手段のひとつと捉えることができます。

企業のDXを取り巻く課題

とはいえ、デジタル技術を活用し、企業が競争上の優位を確立することは口で言うほど簡単ではありません。取り組みを進める上では技術、組織、人材など、さまざまな面での課題と向き合いながら変革に向けて前進していく必要がありますが、ここでは具体的にどのような課題があるのかについて考えてみます。

アクセンチュアが2020年にDXに取り組む世界の企業を対象に実施した調査によると、日本企業の72%(グローバル全体では75%)が、「デジタル変革において、事業部門同士が協力し合うのではなく、むしろ競い合うことが多い」と回答するなど、主要事業部間の連携不足などによりDX推進に向けた取り組みに対する投資効果を十分に得られていない現状が明らかになっています。具体的には、以下の記述のとおり、日本の約7割の企業幹部がDX実現に向けたデジタル関連の投資が思うような成果を上げていないと答えています。

また、2017年から2019年にかけて企業がデジタル変革への投資を増やしたことで、日本企業のコストは5.4%(グローバル全体で約6%)上昇しました。これらの日本企業は、デジタル変革への投資によって年間収益を13.2%(グローバル全体で11.3%)増加させることを見込んでいましたが、実際には平均5.3%(グローバル全体で6%)の増加にとどまっています。

調査では日本の経営幹部の72%(グローバル全体で64%)が、「デジタル関連の投資が企業の収益を引き上げることはない」と回答しています。

出典:アクセンチュア最新調査――デジタル変革における不十分な事業部間連携が業績低下につながる(アクセンチュアニュースリリース、2020年7月)

サイロ化した組織の弊害

これらの原因のひとつとして、アクセンチュアは組織におけるサイロ化の弊害を指摘しています。例えば、DXを各部門ごとに推進しようした場合、部門ごとのニーズや要件が優先されることは想像に難くありません。ただ、その結果、部門間でちぐはぐな取り組みがなされ、結果的に技術やシステムに対する投資が重複するなどの無駄を生む結果になりかねません。また、サイロ化は部門の枠を超えたコラボレーションを阻害し、組織全体のデジタル化を停滞させる一因にもなります。

このため、既存組織に手を加えないままデジタル技術を導入しても、縦割りの弊害によって思うような成果が得られないということが少なくないのです。

DX人材の不足

また、組織の問題に加え、DXを推進する人材が不足しているという課題もあります。総務省が2021年7月に公表した「令和3年版情報通信白書」によると、DXを進める上での課題について日本、米国、ドイツの3カ国の企業に調査を実施したところ、いずれの国でも「人材不足」が上位に並びました。ただ、日本は「人材不足」を課題と感じている比率が53.1%と、ドイツの31.7%、米国の27.2%と比べても非常に高い結果になっており、日本企業がこれらの人材の育成や確保に課題を抱えている現状が示されています。

さらに興味深いのが、同調査でDXの推進にあたって不足している人材のタイプについて質問した結果をまとめた以下の図版です。設問ではDX人材のタイプとして、「DXの主導者」、「新たなビジネスの企画・立案者」、「デジタル技術に精通している者」、「UI・UX(ユーザーインターフェース・ユーザーエクスペリエンス)に係るシステムデザインの担当者」、「AI・データ解析の専門家」の5つを挙げ、各企業にどの程度不足しているかを尋ねたところ、日本は米国やドイツと比べて「そのような人材は必要ない」との回答比率が高い傾向が浮き彫りになっています

つまり、日本企業におけるDX人材の不足という問題をめぐっては、単純に人材の育成や採用がうまくいっていないという人事面の課題に加え、経営層がDXに対して消極的であるという経営面の課題が存在すると言えるのではないでしょうか。

おわりに

今回はデジタルトランスフォーメーション(DX)の定義をあらためて確認しつつ、それを取り巻く課題についてご紹介しました。このうち、人材不足という課題に対しては、オフショア開発会社としてベトナムの優秀な開発エンジニアを多数抱えている弊社SHIFT ASIAがご支援可能な領域でもあります。特に、上記のDX人材の分類でいえば、「UI・UXに係るシステムデザインの担当者」のように、デジタル技術をシステムやアプリに実装するのはオフショア開発会社の得意とするところでもあります。

世界的にリモートワークが普及し、ソフトウェアの開発において物理的な距離の壁が大きく取り払われる中、弊社もデジタル化に関するプロジェクトについてのご相談いただく機会が増えていますので、何かございましたらいつでもお気軽にお問い合わせください。

なお、本記事の続編として「DXに成功している企業の特徴とは」についても次回ご紹介したいと思いますので、どうぞご期待ください。