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海外転職をかなえるために押さえておきたいポイント|メリット、語学力、海外求人の給与相場などをご紹介 その他

Jul 15, 2022 SA採用チーム

海外転職をかなえるために押さえておきたいポイント|メリット、語学力、海外求人の給与相場などをご紹介

はじめに

こんにちは、SHIFT ASIA採用担当チームです。

コロナ禍が始まって2年以上が経過し、日本では海外旅行や海外出張から長らく遠ざかってしまった人が大半だと思います。しかし、グローバル化の流れがストップしたわけではありません。特に今年に入ってからは欧米や東南アジアなど、日本にとっても身近な国々で段階的な入国規制緩和が進んでおり、「日本を飛び出して海外で仕事をしてみたい」、「外国で働きながら、自分の語学力を高めたい」、「海外転職を通じ、自分の視野を広げてみたい」などの理由で海外転職を希望する人にとっては今、大きな追い風が吹いています。

そこで、この記事では海外転職を成功させるために押さえておきたいポイントを紹介しながら、「いつか外国で働く」という夢をかなえてみたい人を応援する情報をお届けします。

日本人が海外で転職するメリットとは

世界は広いです。このため、日本を離れ、海外で新たなキャリアに挑戦したいと考える人が目指す目的やメリットはまさに人それぞれと言えるでしょう。実際、転職を希望する国・地域や業界などによって得られる経験やメリット、デメリットなどは異なるため、「日本人が海外転職すればこのようなメリットを得られる」と一概に語ることは不可能です。

とはいえ、海外転職を検討し始めた初心者向けに一般によく挙げられるメリットを以下にいくつかご紹介します。ご自身のケースに当てはまるかどうかも含め、是非参考にしていただければ幸いです。

海外転職で得られるメリット例

  1. 英語をはじめとした外国語を使って生活し、語学力を高めることができる
  2. 異なる国籍の同僚などと一緒に働くことで、さまざまな異文化や価値観に触れ、視野を広げることができる
  3. 自分が好きな国や憧れの国に単なる旅行者ではなく、長期生活者として住むことができる
  4. 日本に住み続けていたら絶対に得られないような人との出会いや体験を得ることができる
  5. 日本では経験できないような業務を担当したり、先端技術などに触れたりできる機会を作れる
  6. サービス残業の強制や有休休暇を取りづらいなど、日本にありがちな企業風土とは無縁の働き方ができる
  7. 一例として定時で業務を終えることが可能なため、終業後のプライベートな時間を自由に使うことができる
  8. 日本で仕事に絡んだ人間関係などに悩んでいる場合、海外に拠点を移すことで難しいしがらみをリセットできる
  9. 拠点にしている国の周辺諸国をはじめ、日本にいる時よりも気軽に海外旅行などを楽しむことができる
  10. ドル建てや現地通貨建てで給与を得ている場合、足元の急速な円安の影響を回避することができる

日本人が海外転職を実現するための方法3選

次に日本人が海外転職を実現するためのアプローチについてご紹介します。

まず大きく分けて「現地の採用枠に直接応募する」と「日本人駐在枠を狙う」という2つの方法がありますが、さらに細かく分けると以下の3つが主要なアプローチと言えます。それでは順にご紹介します。

1. 希望する国で事業を展開している日系企業に直接応募する:現地採用

グローバル化が進んだ現代では、先進国や発展途上国であるかを問わず、多くの日系企業が海外進出をしています。

このため、これらの日系企業の現地法人が「日本人枠」で不定期に採用を行っているケースは非常に多いです。また、現在は多くの国でさまざまな日系企業が多種多様な事業を展開しているため、募集職種もさまざまです。ただ、募集職種の詳細をみると先進国では営業、オフィスの管理職や専門職が多かったり、発展途上国では営業や工場管理などのニーズが高かったりといった違いは存在します。

こうした日系企業の海外現地法人の「日本人枠」での採用は一般的には、現地採用と呼ばれています。
なお、現地採用の場合、雇用主は該当企業の現地法人になり、労働契約や勤務形態についても基本的には現地の労働法に基づいて決められています。このため、たとえ日系企業であっても日本で加入が求められる日本の社会保険(厚生年金、健康保険、雇用保険、介護保険など)を雇用主の会社が負担してくれるケースはほとんどないと考えてよいでしょう。

年金や雇用保険などについては現地での法律が適用されるのが基本となりますが、海外で働く日本人は外国人労働者という扱いになるため、現地の国民並みの権利を享受することは難しいケースも少なくないようです。

このほか、気になる健康保険に関しては日本のような国民皆保険制度が存在する国は海外では稀なため、「日本のように3割負担で自由に病院を選べる」といったことは難しいケースが大半です。このため、もし現地で病気にかかった場合に備え、多くの企業では会社負担で海外旅行傷害保険に加入し、現地採用向け社員に安心して医療にアクセスできるような仕組みを整えていることが多いです。

2. 日本本社に採用され、駐在員待遇で現地の責任者として赴任する:駐在員

次にご紹介するがいわゆる駐在員として海外に赴任するパターンです。この場合、現地で転職や就職をするのではなく、日本国内の勤務先に在籍したまま海外の子会社に出向したり、海外支店に転籍したりするケースが多く、基本的には現地での管理者として数年単位での駐在を求められます。

会社の辞令を受けて赴任するため、現地で手掛ける業務についてはあらかじめ決められていることが少なくありませんが、渡航や現地での暮らしに必要な手続きや住宅・生活サポートなどに関しても会社が面倒を見てくれることが多いです。さらに、赴任先の生活水準や治安により海外特別手当を支給したり、住宅や子供の学費などを会社が負担したりする企業も多いため、駐在員になると生活レベルは日本よりも格段に上がるというケースも少なくありません。

このようにいろいろと恵まれている駐在員ですが、駐在員になるためには日本国内の勤務先で成果を上げ、社内で評価されることが不可欠です、また、いつどこの国に赴任できるかどうかはタイミングや担当の業務領域などによっても左右されることから、希望したとしても実際に海外に赴任できるかどうかは不確かな面があります。このため、「いますぐ海外で働いてみたい」という人にとってはあまり向かない選択肢と言えるかもしれません。

3. 現地の非日系企業に直接応募する:現地就職(日本人スペシャリスト採用)

3つ目は、海外で日系企業ではない現地やその他外資企業で働くパターンです。SHIFT ASIAの拠点があるベトナムを例に挙げれば、ベトナム企業あるいはベトナムにある欧米企業や中国企業、シンガポール企業などで働くというケースが該当します。

これら非日系企業が日本人を募集する背景というのは、多くの場合、日本人スペシャリストとしての活躍を期待しているからです。具体的には、日本語のネイティブスピーカーとしての強みや営業経験などを活かし、現地の日系企業向けの営業担当社員だったり、日本の顧客向けに高い日本語能力が求められるカスタマー・サポート担当スタッフだったりと、日本人の即戦力スペシャリストとしての役割が求められることが多いようです。

このため、必ずしも現地言語の習得は必須ではないことも少なくありません。とはいえ、こうした非日系企業では日系企業と比べると社内で日本語が通じないケースがほとんどです。このため、同僚や上司らと意思疎通を図るため、共通語としての英語を使う場面は国を問わず多いと言えます。ですので、どんな国で働こうが英語を話せることには越したことはありません。海外で働いていると日本で生活している時よりも英語を使い機会は間違いなく増えますし、英語を話せることでさまざまな新たな可能性や機会を得ることができるのも事実です。

「タイの国内企業」といった海外の現地企業や、「韓国に進出しているアメリカ企業」といった現地にある日本以外の外資系企業で現地採用されるパターンです。

こちらもどんな働き方をするかは、自分の仕事の選び方次第です。

このパターンでは日本と関わりのある仕事がなかったり、日本人の同僚がいなかったりする可能性もあります。日本企業の海外支社などで働くことと比べて「日本人であること」のアドバンテージが少ない分、より国際的なビジネスマンとしての資質や能力が試されます。

余談ですが、上記1と2に関しては同じ会社で働いていたとしても、駐在員と現地採用スタッフの間で役職や待遇などに大きな違いが存在する場合が少なくありません。このため、両者の間に心理的な溝や確執などが生まれ、そうした社内格差が会社の雰囲気にも影響を与えているようなケースもみられます。

なお、SHIFT ASIAではさまざまな職種で2ケタを超える日本人社員が活躍していますが、いわゆる駐在員が存在しないというのが特徴のひとつになっています。一人ひとりがベトナムにやってきた理由はさまざまですが、海外での新たなキャリアに挑戦してみようと試行錯誤を続けた結果、縁あってベトナム・ホーチミン市にだどりついたというケースも少なくありません。

その意味では、日本人とベトナム人がともに助け合うハイブリッドかつフラットな企業文化の促進を目指しているのが当社の特徴ですので、もしご興味があれば、SHIFT ASIAの以下の採用情報を是非ご覧ください。

SHIFT ASIAの採用情報を見る

日本人が海外転職を実現するために必要な語学力とは

次に日本を飛び出し、海外でキャリアを築くためには必要な語学力についてみていきましょう。

もちろん英語に加え、滞在先の国の言語をある程度話せるに越したことはありませんが、業界や役職、業務内容などによって求められる語学力は異なります。

英語であればTOEIC570-810点は取っておきたい

TOEICとして知られる英語検定試験「国際コミュニケーション英語能力テスト」を実施している国際ビジネスコミュニケーション協会の発表によると、日本企業が海外部門の社員に期待するTOEICスコアのレンジは570点から810点とされています。

現実的にはたとえTOEICで800点台の好スコアを取得したとしても、それだけで英語がペラペラに話せるようになるわけではありませんが、将来的に上記2の駐在員を目指したいと考えているのであれば、是非とも取っておきたいところです。また、上記3の非日系企業でのスペシャリスト枠を狙う場合も英語が話せないと、それだけでコミュニケーションスキルが不十分と判断され、門前払いを受ける可能性があるため、非英語圏の国での転職を考えている人でも英語はある程度、習得しておくのが望ましいでしょう。

現地語はnice to have なケースが多い

一方、滞在国となる現地で話されている言語については「必須ではないが、話せるとプラス」という”nice to have”なケースが多いです。

実際、海外で働く日本人の中には英語と日本語の2言語だけを駆使しながら、仕事を行っている人々もたくさんいます。もし商談などで現地語でのコミュニケーションが求められる場合は専門の通訳を手配したり、自社の社員に通訳をお願いするケースが多く、現地語についてビジネスレベルの語学力を求められることは決して多くはありません。また、日本人が働く現地企業では英語や日本語を話せる現地スタッフが多く在籍していることも一般的なので、英語と日本語が話せればビジネスコミュニケーションは問題ないという会社も少なくありません。

とはいえ、上司やマネージャーとして現地スタッフの指導や管理を行う場合、少しでも現地語が話せるだけでコミュニケーションの質が大きく向上し、より円滑な人間関係を築きやすくなるのも事実です。また、仕事を離れれば、買い物やレストラン、エステや観光などの現場で現地語を使えると、より快適な海外暮らしが可能になるのは言うまでもないでしょう。

因みに、日本におけるソフトウェア品質保証・第三者検証のリーディングカンパニーである株式会社SHIFTの海外拠点として、世界中のお客さまに高品質なソフトウェア開発とソフトウェアテストサービスを提供しているSHIFT ASIAには、日本語能力が高いベトナム人エンジニアが多数在籍しています。

日本語能力試験の資格でいえば、最高レベルのN1、または大学入学レベルに相当するN2以上を保有する社員がベトナム人社員全体の半数以上を占めているのが特徴的で、社内のコミュニケーションは日本語または英語で問題なく行うことができています。

実際、英語がそこまで得意でないメンバーについては日本語をベースに業務を行っていますし、英語が得意なメンバーに関しては日本語が話せないベトナム人メンバーと英語でやり取りしながら、英語ベースのプロジェクトなどで活躍しているケースもあります。

日本人が海外で働く場合の給料相場とは

では、日本人が海外で働く場合の給料相場とはどの程度になるのでしょうか。

先に回答してしまうと、海外求人の給料相場に関しては国や職種、スキルによって千差万別であり、海外という括りだけでまとめることは不可能です。一般的には欧米などの先進国の給料水準は東南アジアなどの発展途上国よりも高いのは間違いありません。ただ、ITエンジニアやコンサルタントなど、市場で評価される高付加価値なスキルを持ち合わせていない場合は、先進国であっても最低賃金に近い水準の仕事に就かざるを得ないといったようなことも起こり得ます。

発展途上国でも大きく稼ぐことは可能

逆に発展途上国で新たなキャリアを見つけた場合も、本人の能力やスキル、適性に加え、市場の成長性が高ければ、日本で働くよりも稼ぐことは決して不可能ではありません。重要なのは、自分がどのようなスキルや経験を持っているのかを正しく把握し、そうした自分の能力が高く評価される場所はどこになるのか、ということをとことん突き詰めていく姿勢です。

例えば、東南アジアではシンガポールのように既に一人当たりのGDPでは日本より豊かな国もありますし、経済規模では日本に劣るものの、低成長が続く日本とは異なり、毎年高い経済成長を続けている国々も少なくありません。このため、現時点の給料相場が見劣りしたとしても、長い目で見れば、日本の高度成長期のように毎年給料が上がり続ける可能性も高いため、日本との給与ギャップは縮小していく傾向にあるでしょう。

円安が進めば、給与ギャップはますます縮小傾向に

加えて、足元で進む円安の影響も無視できません。

例えば、ベトナムをはじめとした東南アジアの日本人向け海外求人案件は給与をドル建てで設定していることが少なくありません。例えば、ベトナムで毎月2,500ドルの求人があったとしましょう。この場合、給料日には2,500米ドルから現地の税金や社会保険料などを控除した額がベトナムの現地通貨であるベトナムドンで支給されることが一般的です。

ドル円相場が1ドル100円だった場合、2,500ドルは25万円に相当します。ただ、2022年7月上旬時点のドル円レートは1ドル135円前後の円安相場になっており、2,500ドルが約34万円となっています。実際、ベトナムでは日本人に対して2,500ドル前後の給与を支払う企業は決して珍しくないため、円安の加速によりベトナムで現地採用として働いても、日本の地方都市の中小企業の給与水準と変わらないといった現象も起きています。

ベトナムの日本人向け海外求人の給与相場

それでは一例として、ベトナムにおける日本人向け海外求人例をチェックしながら、ベトナムの給与相場についてみていくことにしましょう。

リクルートグループのRGFが公開しているホーチミンでの最新求人情報を見ると、2022年7月上旬時点で以下のような求人と給与相場が提示されています。

  • IT企業でソフトウェアテストを行うテスト実行担当者: USD 2,200-2,500
  • IT企業のビジネスデベロップメントサポート担当者: USD 2,500-2,800
  • IT企業のスクラムマスター: USD 3,000
  • IT企業のプロジェクトマネジャー: USD 2,500-4,000
  • IT企業のテクニカルコンサルタント: USD 2,500-4,000
  • 商社営業:USD 2,000-4,000
  • 専門商社営業:USD 2,000-2,500
  • 製造業営業:USD 1,800-2,000
  • 建設系アウトソーシング企業のプロジェクトマネジャー:USD 3,500-3,600
  • 電気設備施工管理:USD 3,500-5,500

海外現地での給与相場を知るには、こうした現地でサービスを提供している人材紹介サイトをチェックしたり、実際に人材紹介会社に登録してみたりすることが確実な方法です。

ご覧いただいたように、ベトナムの日本人向け海外求人は製造業や商社などのほか、IT企業の求人が多く、スクラムマスターやプロジェクトマネジャー、テスト実行者など、さまざまな職種で通年にわたって募集が行われています。

また、給与水準が月給2,500ドル前後の求人も多く、現在の為替水準で日本円に換算すれば月給30万円超を得ることができます。加えて、ベトナムは日本と比べるとまだまだ物価が安いので、住居費や飲食費などは日本以上に押さえることが可能です。実際、ベトナムにはこうした物価の差をうまく活用し、日本以上に豊かな生活を楽しんでいる日本人が少なくありません。

2016年に創業したSHIFT ASIAには、過去から現在に至るまでさまざまな思いを抱いてベトナムにやってきた数多くの日本人現役社員・卒業メンバーがいます。具体的なベトナムでの転職の実態についてはWantedlyの以下の過去記事なども参考になるかと思いますので、ご興味がありましたら是非ご一読ください。

「人生、一度は海外で働いてみたいよな」と思っているあなたに贈る、はじめの一歩。

おわりに

今回は海外転職をテーマにメリット、語学力、給与相場などについてご紹介しました。海外就職を実現するには、これ以外にもビザや労働許可証など、外国人として外国で生活する上で避けて通れない許可や手続きなどが存在しますが、まずは自分自身の興味やキャリア設計について考えながら、気になる国の人材紹介サービスや海外求人情報などにアクセスしてみることから始めてみてはいかがでしょうか。

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