PoCとは~目的やステップをご紹介~

PoCとは~目的やステップをご紹介~

はじめに

システムやソフトウェア開発の現場ではプロジェクトの課題や状況に応じ、さまざまな開発手法が取り入れられています。また、最近では既存の技術に限らず、AI(人工知能)やIoTなどの先端技術を組み込んだ開発プロジェクトも増える中、本格的な開発を始める前段階として、それらの新技術を取り入れた新システムのコンセプトを実証するPoC(Proof of Concept)も数多く採用されています。本記事では、ソフトウェア開発におけるPoC(PoC開発)の目的やメリット、実際の手順や注意点などをご紹介します。

PoCとは

PoC(Proof of Concept)は、新しい技術や事業アイデアなどの実現可能性や実際の効果などを検証する目的で実施される検証プロセスを指します。文字通り目指すコンセプトが実際に正しいかどうかを証明する工程であり、日本語では「概念実証」と訳されたり、文脈によっては「実証実験」と同じ意味で使われることも少なくありません。なお、日本ではアルファベットの略語に従い、”ピーオーシ”または”ポック”と読まれることが多いです。

現在ではさまざまな業界で活用されている手法ですが、ソフトウェア開発の現場では実際に製品やシステムの簡易版を試作した上でその使い勝手を試しながら、機能や精度、技術的な問題の有無などを検証する工程がPoCに該当します。

なお、試作という点ではプロトタイプ開発という工程も存在しますが、厳密にはPoCが技術やアイデアの実現可能性などを検証する工程であるのに対し、プロトタイプ開発はこれらの検証が完了した後、より具体的な試作品を形に起こす工程である点で明確な違いがあります。

PoC増加の背景

昨今、PoCを目的としたITプロジェクトが注目されている背景として、IT投資に対する企業のスタンスが変化していることが挙げられます。

従来のIT投資は新システムの導入により業務効率の向上を目指す取り組みが中心でした。例を挙げれば、システムの自動化によりこれまで人が手入力していた工程を省力化したり、あるいは社内でバラバラに管理されていた顧客情報をデータベースに集約し、一元管理することで顧客サービスを向上させたりと、いずれも既存業務を前提とした取り組みが該当します。

一方、近年ではあらゆる業界でデジタルトランスフォーメーション(デジタル変革)が叫ばれる中、新規事業の創出や売上拡大を目指してITに投資する流れがより鮮明になっています。つまり、ITの役割に対する経営サイドの期待がこれまでの業務効率化からビジネス成長にシフトしているのです。ただ、こうした新規事業の創出を目指したプロジェクトの多くはこれまで経験したことのない取り組みである場合が多く、必然的に当初の計画とは異なり、うまくいかない可能性も高まります。

PoCは、こうした新規事業に伴う不確実性を抑え、プロジェクトのリスクをより早い段階で検証することができるという特徴があることから、近年ますます重要性が高まっていると言えます。

PoCの目的と検証すべきポイント

PoCは通常、事業やサービスの構想段階の後工程に組み込まれ、投資判断や実際のシステム開発に先行して実施されます。PoCで検証すべきポイントは業界や個別のプロジェクトなどによって異なるものの、大きく分けて以下に掲げる項目が主な対象となります。

1)技術的実現性
2)費用対効果
3)具体性


では順を追ってみていきましょう。

技術的実現性の検証

PoCでは机上の空論ではなく、実際に試作したシステムを実運用に近い環境で検証することで、開発しようとしているシステムが技術的に実現可能かどうかを検証することができます。例えば、IoT技術のPoCでは使用するセンサーを屋外の作業現場に設置してみて、通信状況や各種データの計測や転送、記録などに不具合が生じないかなどを確認します。

費用対効果の検証

また、PoCでは実際に試作したシステムや機器を試験的に利用したユーザーの声を集めることができるため、開発の前段階で期待していた成果と実際のユーザーの評価にどの程度ギャップが存在するのかなどを確認できるメリットがあります。こうしたプロセスを経ることで投資に対する費用対効果を割り出しやすくなり、事業計画の精度を高めることができます。

また、仮にPoCの結果を踏まえ、当初見込んでいた成果が得られそうにないことが分かれば、速やかに計画の変更や軌道修正を行うという流れです。

具体性の検証

3番目に大事になるポイントが具体性の検証です。この場面では技術的実現性や費用対効果だけではなく、実際に運用した際に具体性を伴っているかどうかという視点で検証を行います。このため、上記の2つ(技術的実現性と費用対効果)を確かめた後に実施されることが一般的です。では、具体性の検証とは実際に何を指すのでしょうか。

例えば、あるシステムのPoCを実施した場合に技術的には問題がなくても現場の業務プロセスに合っていなかったり、操作性が悪く作業効率が落ちてしまうといったようなケースを想定してみましょう。実際に完成したシステムを使うのは現場の人々なので、使い勝手の悪いシステムは結果的に運用現場の支持を得られないということにつながりかねません。

このように現場で具体的に検証することを通じ、実際の業務プロセスとのギャップがどの程度存在するのかを事前に確かめることで、より質の高い開発につなげることが可能になります。このため、PoCでは現場の人々の協力を得ながら必要な検証を進めていくことが欠かせません。

PoC実施に向けたステップ

次にPoCを実施するためのステップについて考えてみましょう。

PoCを効果的に実施するためのステップとしては、以下の4つの流れを押さえておくことが大切です。

1) 目的を設定する
2) 検証内容を設定し、実装する
3) 実証する
4) 実証結果を評価する


それぞれ順を追ってみていきましょう。

1. 目的の設定

当たり前のことではありますが、はじめに何のためにPoCを実施するのかを明確にしておくことが大事です。PoCはプロジェクトのゴールではなく、あくまで目指す構想が実際に可能かどうかを検証する事前のステップなので、どのようなデータや効果を対象とするのか、またどのような結果を得たいのかなどを事前に決めておくことが欠かせません。

2. 検証内容の設定と実装

PoCの目的を明確にした後は、より具体的にPoCの内容について精査していきます。

前掲の3つの検証ポイント(技術的実現性、費用対効果、具体性)をそれぞれカバーできるよう、PoCの条件や場所、期間、必要な設備などを検討するほか、PoCで試したい技術などを簡易版のシステムに実装する工程も含みます。もちろんPoCなので、ここで試作、実装するシステムは必要最小限の要件を備えたものとするケースが多いものの、実運用環境に近い条件でPoCを実施することが重要です。このため、この段階で実際にシステムを使用する現場の人々の理解、協力を得られるよう、コミュニケーションを進めることも欠かせません。

3. 実証

上記の準備が整った後、いよいよ実証段階となります。ここでは現場の協力を得ながら用意したシステムを実際に利用してもらいながら、データや効果、使い勝手などを判断していきます。特にユーザーの意見はPoCで得られる貴重なフィードバックのひとつなので、さまざまな条件で多くのユーザーにテストしてもらうことは有効なアプローチです。こうした工程に加え、当初設定した目的に沿って集めたデータなどの分析などを通じ、技術的な課題や導入効果、さらには運用面での懸念などを確認します。

4. 実証結果の評価

PoCを実施した後は、収集したデータなどをもとに検証結果を評価する流れに進みます。ここでは当初の期待に対して技術的あるいは数値的な結果がどうだったかを分析した上で、プロジェクトの実現可能性を確認します。期待以上の成果が出るケースもあれば、期待に届かない結果に終わることもあるため、得られた成果と課題を客観的に精査してその後の投資判断を行います。

この段階では当初の構想を大きく見直す必要に迫られるケースもあるほか、システムの提供レベルの変更や現場の業務プロセスに配慮した運用面での修正など、大なり小なりの改善を加えながら最終的な開発の可否を判断していくことになります。

PoCを効果的に実施するために大切にしたい3つの視点

PoCはプロジェクトの最終ゴールではなく、あくまで早い段階で実現可能性を実証し、より迅速に課題や改善点を見つけることに意義があります。このため、PoCを効果的に実施する上で大切にしたい視点を以下にご紹介します。

小さく始める(スモールスタート)

まずPoCはよりコンパクトな環境、条件で迅速に検証を行うことが重要です。PoCの規模を拡大してしまうと、多額のコストに加え、想定以上の時間や工数が取られてしまい、PoCの先にあるシステム開発が大きく遅れてしまうことにもつながりかねません。このため当初設定したPoCの目的に立ち返りながら、技術や運用などの実現可能性を検証できる範囲で小さく始めることが有効です。

実際の運用環境で試す

繰り返しになりますが、PoCは実運用環境に近い環境で実施できると、より大きな成果を上げやすくなります。システムの企画・開発段階では、必ずしも実際に現場で使うユーザーの意見を十分に反映できていないケースも少なくないため、PoCを通じて現場の声を収集するプロセスは非常に重要です。

こうした過程を通じ、「業務運用の観点からも問題がないか」、また仮に課題が見つかれば、「どのように改善すれば解決できるのか」といった現場からしか見えてこない問題に対処することができるのです。このため、システムを導入する現場の理解、協力を得ながら、なるべく実運用環境に近い環境を作ることはPoCを成功に導く上での鍵となると言っても過言ではありません。

個々の課題に向き合い、対処する

PoCを通じてさまざまな課題が浮き彫りになった後は、個々の課題にしっかり向き合い、改善に向けて粘り強く対処していくことも大事になります。可視化された課題に対し、大幅な計画の見直しや改善、さらには再検証など追加の作業が発生することもありますが、こうしたPDCAサイクルを丁寧に回すことで開発における不確実性やリスクを抑え、本開発に向けた準備を進めることが可能になります。

「PoC疲れ」や「PoC死」に陥らないためには

さまざまな技術が登場し、消費者行動も大きく変化する中、システム開発においてもPoCのような検証型のアプローチを導入する流れは今後もますます強まっていくと考えられます。一方、PoCが注目を集める中、数多くのPoCを繰り返すだけで終わってしまうプロジェクトや、PoCの先にある本格的なシステム導入に進めないケースも少なくありません。

こうした状況の結果、企業や開発メンバーの導入意欲が薄れてしまう現象は「PoC疲れ」や「PoC死」などと呼ばれていますが、多くの場合はPoCが目的化してしまい、そもそも何のためにPoCを実施するのかを曖昧にしたまま試行錯誤する状況に陥っているのが原因です。

PoCの価値というのは、あくまで設定したコンセプトが形になるかどうかを早い段階で確かめることにあります。つまるところ、PoCの成功が必ずしもビジネスの成功につながるわけでもありませんし、PoCを実施すればするほど、多くの新規ビジネスを創出できるわけでもありません。

PoCそのものは成功か失敗かの二者択一で判断されるべき取り組みではなく、そこから導き出された課題に向き合い、その原因を探り、改善につなげるという地道なプロセスに価値があります。つまり、PoCの価値を享受するには、それらを着実に実行し、その先の本格的なシステム導入にどのように反映できるのかという視点を常に忘れず、取り組む姿勢が欠かせません。

おわりに

今回はPoCの概要についてご紹介しましたが、最近では以下の記事のようにSHIFT ASIAが拠点を置くベトナムでも日系企業がベトナム国内でPoCを実施し、自社のデジタルトランスフォーメーション(DX)を推進する動きが出始めています。

ジェトロ、ASEANにおけるDX促進事業にベトナムの2事例を採択(SHIFT ASIA)

ベトナムは若くて優秀なエンジニア層も多く、また新興国として日本よりも開発コストに優位性を持っていることから、スモールスタートでPoCやその先の開発を始めてみたいというニーズに対して比較的相性がよいとも言えます。弊社でもPoCなどの開発支援も行っておりますので、何かあればお気軽にご相談ください。

SHIFT ASIAのPoC/MVP開発について